利益をあげ資本を蓄積
日産、プリンスの合併の行われた翌42年度下期の社内留保額では実に6割以上に達しました。
これは、利益準備金、任意積立金、繰越金からなる社内留保額が同年度の設備投資額にしめる地位(47.3%)以上、すなわち、他の会社以上に利益をあげ資本を蓄積したことをものがたる。
中古車情報によると、36年度には第3位をしめた旧許可会社いすづが、乗用車部門への進出に失敗して伸び悩み、東洋工業が売上高、利益、社内留保額を含めて3位に躍進し、いすづ、本田、ダイハツ、鈴木とつづいたそうです。
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日産、プリンスの合併の行われた翌42年度下期の社内留保額では実に6割以上に達しました。
これは、利益準備金、任意積立金、繰越金からなる社内留保額が同年度の設備投資額にしめる地位(47.3%)以上、すなわち、他の会社以上に利益をあげ資本を蓄積したことをものがたる。
中古車情報によると、36年度には第3位をしめた旧許可会社いすづが、乗用車部門への進出に失敗して伸び悩み、東洋工業が売上高、利益、社内留保額を含めて3位に躍進し、いすづ、本田、ダイハツ、鈴木とつづいたそうです。
中古車の検索をしてみると、売上高と利益の関係を売上高純利益率(税引後利益を売上高で割ったもの)を示す情報をみれば、いっそうはっきりする。
トヨタは7~9%、日産は5~6%、また東洋工業も5~7%をしめて高く、これらの会社は売上高が伸長すれば利益、さらに社内留保額をいっそう増加させ、またやや規模は小さいもののダイハツも5~7%、日野も4%以上、鈴木も4~5%をしめて売上高と利益を増加させました。
これに対しいすづ、プリンス、富士重工は逆に売上高純利益率が減少し、売上高が伸びても利益がともなわず、愛知機械では上記利益率が低く売上高も利益も低水準にとどまりました。