各種利益を中心
自他の資本額の推移から、トヨタ、日産両社を軸とし、これを追う各社の設備投資は、いうまでもなく借入金を中心とした他人資本で調達されたが、トヨタ、ダイハツでは、他の会社にくらべる各種利益を中心とした自己資本でその多くをまかなった。
事実、中古車情報でみると、自己資本構成比は42年度下期では、トヨタ43%、ダイハツ36%を除き、他の各社では、20~25%をしめたにすぎなかったのです。
加えて使用総資本収益率(利益を総資本で割ったもの)をみれば、上記の自己資本の多少が各社の経営内容の改善に非常に寄与したことがわかります。